釣り場を運営する法人の理事会は、理事長含め5名で構成されており、すべて地元住民だ。養沢地区を5つのブロックに区分し、そこから各1名を理事として選出している。こうすることで、釣り場の上流から下流まで全てに目が行き届き、汚染や魚の異常、周辺の自然環境など河川の変化を即座にキャッチ出来るようになるからだ。理事会には流域住民から釣り場に対しての意見を聴くため、自治会員がオブザーバーとして名を連ねているという。今回の釣行では、10cmほどの2年魚のヤマメが複数釣れた。放流魚ではなく、釣り場内で誕生した養沢生まれだ。単に成魚放流したニジマスやヤマメを釣らせる釣り場ではなく、河川環境の整備、増殖事業にも配意する法人の姿を小さなヤマメを通して見た気がした。取材日、釣り場に入場した釣り人は通常の平日を大幅に上回る約50人。“シニアデー”は施設の安定経営にも大きく寄与している。